プロジェクト運営


  1. 進捗管理
  2. 品質管理
  3. 組織要員管理
  4. 協力会社管理
  5. 費用管理
  6. 機密・契約管理
  7. 変更管理


◆進捗管理

大日程計画(マスタスケジュール)
工数計算
PERT
成長曲線

予実管理
差異分析
進捗遅れの具体的原因の指摘



◆品質管理

前向き品質と後向き品質
「あたりまえ品質」(プログラム品質)と「魅力的品質」(設計品質)

機能性、信頼性、使用性、効率性、保守性、移植性

デザインレビュー
ウォークスルー
   * 検討される成果物の担当者自身がレビューの設定を行う。
   * 役割分担された担当が、その場でレビューを実施する。
インスペクション
   * 訓練を受けた議長が進行を行う。
   * 事前に配布された資料を基に各自検討を行いレビューに臨む。

パレート図
特性要因図

新QC七つ道具
KJ法

PDPC、FTA、FMEA、VA、VE、AHP、PSA

トップダウンテスト、ボトムアップテスト
サンドイッチテスト、ビックバンテスト

ブラックボックステスト、ホワイトボックステスト

ISO品質保証規格
  標準化の意義:
    * 生産性の向上
    * 品質の向上と均質化
    * 開発要員間の意志伝達の効率化
    * 進捗の定量的把握を容易にする
    * 工数見積もりの精度向上

バグ検出累積曲線
ゴンペルツ曲線
ロジスティック曲線

潜在不良の予測方法
効率性(性能)向上施策
使用性向上施策
保守性向上施策

マルコフモデル
非同期ポアソン過程モデル(NHPP)
ベイジアンモデル

フォールト埋め込みモデル
ソフトウェアメトリクスモデル
情報システム安全対策基準
ソフトウェアの品質特性: ISO/IEC9126
品質特性 概要 指標例 管理ポイント
機能性 (Functionality) ユーザ要求を満足する一連の機能
合目的性 (Suitability) 仕事を実現する機能の集合の存在 要求達成度 要求の緊急度・重要度の整理、 仕様変更の管理
正確性 (Accuracy) 正しい結果、効果が得られる 障害件数、 利用者の不満件数 総合検証、 現行システムとのコンペア試験
相互運用性 (Interoperability) 特定システムと相互作用する能力 インタフェース数 システム間インタフェース設計、 総合運用テスト
標準適合性 (Compliance) 規格、用法、法律、法規の遵守 チェック項目数 関連法規を網羅的にチェック
セキュリティ (Security) 不正アクセスの排除能力 予防措置項目数、回復手順数 認証制度、暗号化、運用制限
信頼性 (Reliablitliy) 一定の期間・条件下での所定性能維持能力
成熟性 (Maturity) 潜在障害の低率さ 平均故障間隔(MTBF)
平均修理時間(MTTR)
再利用技術、標準化、テスト技術
障害許容性 (Fault-tolerance) 障害発生時の所定性能維持能力 障害件数に対するシステム停止比率 障害発生時に安全サイドに倒れるよう設計
回復性 (Recoverability) 障害復旧、データ回復の容易性 復旧時間 完全回復、部分回復の技術向上
使用性 (Usability) 使い勝手の良さ
理解性 (Undersandability) 論理的概念、適用の分かり易さ 明確に説明された機能の割合 モデルや利用目的との対応を明確に文書化
習得性 (Learnability) 実運用の習得しやすさ。 習熟時間 ヘルプ機能、UIの向上
運用性 (Operability) 実運用、運用管理のしやすさ。 運用エラー率 操作、機能の絞り込み、 マニュアルの整備
効率性 (Efficiency) 一定条件下での性能・資源効率
時間効率性 (Time behaviour) 応答時間、処理時間、処理能力 応答時間 ロジック改善、過負荷対応
資源効率性 (Resource behaviour) 資源の量、使用時間 資源使用量 ロジック、データ構造の改善
保守性 (Maintainablility) 変更のしやすさ
解析性 (Analysability) 障害や改訂の対象箇所の識別容易性 平均解析時間 保守用ドキュメント、テスト環境の整備。 構造化設計。
変更性 (Changeability) 実際の改訂、障害除去のしやすさ 平均訂正時間 解析性の向上、 耐仕様変更性のあるクラス、 データ構造設計。
安定性 (Stability) 改訂時の予期せぬ影響の出にくさ 改訂時の障害(デグレード)率 モジュールの独立性設計、変更点管理、版管理
試験性 (Testability) 改訂時の妥当性検証のしやすさ 規模あたりのテスト時間 プログラム構造の明確化、 テスト作業の省力化
移植性 (Porability) 別環境への移し易さ
環境適用性 (Adaptability) 想定外作業無しに移植できる可能性 移植ツール、手順数 移植対象システムと現システムの差異分析
設置性 (Installability) 設置に必要な労力の小ささ 設置時間 インストールツールの整備
規格適合性 (Conformance) 移植に関する規約、規格の遵守度 チェック項目数 規約、規格の調査
置換性 (Replaceability) 他ソフトへの置き換え易さ 置換作業時間 置換対象ソフトと現ソフトの差異分析


◆組織要員管理

コミュニケーション
モチベーション
TRM(作業分担表)
WBS(作業分割図)

リーダシップ
モチベーション理論
●テイラーの科学的管理法 (F.W.Taylor)
  * 科学的手法により、作業の標準化、効率化を進める理論。

●メイヨのホーソン工場の実験 (E.Mayo)
  * 科学的管理法の流れをくみ、労働者の疲労度を科学的に解明する実験。
    もっとも好ましい休憩時間、労働環境等の調査を行った。

●パーツバーグの動機づけ要因 (F.Herzberg)
  * 動機づけ要因として以下の6項目を挙げている。
     (1)達成 (2)承認 (3)責任 (4)成長の可能性 (5)仕事の内容 (6)昇進

●マグレガーのXY理論 (D.McGregar)
  * 人間の本来の欲求を分析し、人間の心理行動を説明づけた理論。

●リダックの内的モチベーション

●マクレランド(マレイ)の達成動機と親和動機
  * 組織で働く人々の欲求の研究。人間には3つの基本的欲求があると仮定。
     (1)達成欲求(自己実現)  (2)親和欲求  (3)支配欲求

●マズローの欲求5段階説
  * 低位の欲求が充足されることにより、一段上の欲求の重用性が高まる。
     (1)生理的欲求 (食欲、睡眠欲、性欲)
     (2)安全・安定の欲求 (存在、生活上の安全、安定)
     (3)社会的欲求 (集団への帰属、他人との良好な関係)
     (4)自我・自尊の欲求 (周囲から価値を認められる)
     (5)自己実現の欲求 (自己表現、能力発揮、創造的活動)

●フィドラーのリーダシップ論
テクノストレス

自己訓練法
VDT作業のための労働衛生上の指針

OJT (On the Job Training) ←→ Off−JT
CDP (Career Development Program) 職歴開発計画


◆協力会社管理

請負契約
委任契約
派遣契約
比較項目 請負 委任 派遣
定義 一定範囲の業務を一括して引き受け、 結果に対して報酬が支払われる。 一定の業務処理を任され、 善良な注意義務をもって遂行する。 派遣先の命令指揮下で、 派遣契約に定められた業務に従事する。
完成責任 ある。 ない。成果物を伴う必要もない。 ない。成果物を伴う必要もない。
報告義務 ない。 ある。発注者からの請求に応じて いつでも状況を報告できなければならない。 ある。派遣先の命令指揮に従う。
命令指揮 受託者 受託者 発注者(派遣先)
対価請求 成果物への一括金額見積り 委任業務遂行後に業務内容を見て請求。 一般的には「期間×人工単価」で確定。 派遣契約によって自由に決定される。 一般的には「期間×人工単価」で確定。
瑕疵担保
責任
ある。 受託者は、一定期限内は 瑕疵に対して補修・損害賠償などの 担保責任を負う。 ない。 善良なる管理注意義務を持てば良い。 ない。
発注者
注意事項
進捗管理の不透明さ 業務依頼手順 労働者派遣法の派遣先責任
受託者
注意事項
一括請負のリスク判断 委任業務範囲の把握 労働者派遣法の派遣元責任
これらは基本的な事項であり、 契約に別途記載があれば変更できるものもある。
  * 派遣対象となる業務は法令で指定されている。
    (派遣先に継続して長期間滞在しなければ遂行できない業務。)
      - システムの分析、設計
      - プログラムの設計、作成
      - データの入力
      - コンピュータシステムの操作
    コンピュータのハードウェア保守はこれにはあたらない。
  * 請負、委任では、個々の従業員の仕事分担、スケジューリングは
    基本的には受託者側が行う。
  * 請負、委任では、就業規則、服装規律、安全衛生規則等は
    基本的には受託者側が指揮権を持つ。

  * 「出向」は、派遣とは異なり、他人との間に雇用契約が成立する。

  * 瑕疵担保責任は、任意規定であり、契約により排除することは可能。
  * 委任の場合、原則として善管注意義務はあるが、瑕疵担保責任はない。
  * 「請負」の場合、損害賠償の請求などは6ヶ月以内まで可能。
  * 「請負」では、業務がまとまった成果を発揮するものであれば、
    必ずしも成果物が必要なわけではない。

商法、派遣法、労働基準法

雇用契約
命令指揮権
再派遣の禁止
知的財産権
著作権法
所有権

RFP (Request For Proposal) 提案依頼書

欠陥不良責任
瑕疵担保責任
  法律上の時効…対象物の引渡しから、民法で1年以内、商法で6ヶ月以内

契約書の作成


◆費用管理

原価要素
費目分類
原価管理
原価低減

原価
  * 販売費  … 営業部門の交通費
  * 一般管理費 … 本社経理部門の賦課費用
  * 製造原価
     - 人件費 … 開発要員への賞与
     - 材料費
     - コンピューター関連費
     - 外注費 … 協力会社への委託費
     - その他経費   … 開発要員の交通費


予定原価計算
実績原価計算

支出計画書
支出管理図

損益分岐点売上高=固定費÷(1−(変動費÷売上高))

経費、固定資産、繰延資産、減価償却
  * ソフトウェアに関して、税法上、経費処理できるものの例
     - 自社ソフトを社内で作成した、そのソフトウェア費用
     - 自社ソフトを作成するために、社外から技術者の派遣を受けた場合、
       その派遣費用
繰延資産
  * すでに費用として支出したが、その支出の利益効果が1年以上にわたるため、
    支出段階で全額をその期間の経費とはせずに、
    次期以降に繰り延べるために、いったん資産扱いで計上し、
    減価償却の方法で費用を数年にわたり振り分けるもの。
  * 商法上の繰延資産は限定されている。
    創立費、新株発行費、試験研究費など。
  * ソフトウェアに関して、税法上、繰延資産となるものの例
     - パッケージソフトの購入費
     - 請負契約により外部に作成させたソフトウェア費用
     - 自社単独のソフトウェアで開発費・試験研究費として計上した部分

ソフトウェア開発費
  * 自社単独によるソフトウェア開発
     - 期間費用として処理、または開発費・試験研究費として繰延資産へ計上
  * 外注(請負)によるソフトウェア開発
     - 委託に要した費用は繰延資産に該当する。
     - 但し、派遣を受けた場合は、費用とする。
     - また、単なるコーディング作業のみの場合も、費用処理できる。


◆機密・契約管理

アクセスコントロール
不正競争防止法
特許法
情報システム安全対策基準

守秘契約
プログラム使用許諾契約

請負契約、派遣契約、委任契約
パッケージ売買契約、保守契約、SI契約
アウトソーシング契約
リース契約とレンタル契約
  * リース契約
      [長所] レンタルより割安、新品
      [短所] レンタルより拘束期間が長い
             買取は法定耐用年数で減価償却するが、リース期間は
             それより短くできる。
    一般的な特約事項、注意事項:
      - 天災地変や偶発的事故による損傷滅失の危険負担をユーザが負う
         特約事項が無ければ民法611条により賃貸人が危険負担する。
         保険対象の事故であれば、リース会社より補填される。
         リース会社が契約する保険の保険料はリース料金に含まれる。
      - リース会社は一切の瑕疵担保責任を負わない
         ユーザは、売り主に直接、損害賠償を請求する。
         特約事項の無いレンタルでは民法に従いレンタル会社に責任がある。
      - 中途解約不能
         レンタルの場合は通常は一定期間後所定の手続きを踏めば可能。
      - 保守管理はユーザ責任(民法第606条)
         ユーザは必要ならメーカと直接、保守契約を結ぶ。

  * レンタル契約
      [長所] リースより拘束期間が短い
      [短所] リースより割高、中古品もある


◆変更管理

変更管理
  * 変更作業の一貫性を保ち、漏れや重複を防ぐ
  * 小さな変更事項であっても、必ず変更依頼票を起票する
  * 現実的には、緊急の修正は、プログラムの修正が先行することもある。
  * 変更管理の窓口は、一元化する必要がある。

変更手順
設計変更要求書
変更依頼票

変更管理台帳
変更管理基準
変更管理票
ドキュメント変更管理