友愛会

労働団体。 　1912年、鈴木文治によって創設される。 　当初は、労働者の地位が低かった時代であり、労働者の親睦や共済が中心で、啓蒙・修養活動を行った。 　1913年、川崎に支部が作られ、その後各地に支部が置かれるようになる。支部は都市だけでなく、大手企業の工場などにも置かれた。 　まもなく、大戦景気の労働需要の高まりと、大衆運動の発達などに伴い、労働者の間でも権利を求める動きがでるようになり、労働団体としては先駆的な友愛会に参加する人数も増えていった。 　当初の会員数はたったの１５人だったが、1916年には18000人、1918年には30000人と急速に拡大していく。 　1914年　最初の本格的な協議会を開催。 　1915年、アメリカでの排日運動の激化をうけ、融和のために鈴木文治らを派遣することになる。 　1916年、地方連合会に続いて、婦人部が置かれて、女性労働者も正式会員となった。 　この頃から、待遇改善を求めて、労働運動も盛んになり、争議が各地で起こった。 　当然、弾圧も激しくなる一方で、鈴木文治らは、争議が起こると労使の調停を行うために出向いている。 　そんな中、1917年には労働組織の連合体という性格付けがなされ、1918年には大会で労働環境の改善を求める要求を決議をするなど、本格的な労働組合へと変化していく。 　1917年には、労働争議の激化と弾圧の激化に、自重を求める声明を出した。 　1919年、それまで鈴木個人の運営で進められてきたのを、理事合議制に変更、名前も大日本労働総同盟友愛会とした。 　1920年、大日本は良くないと日本労働総同盟友愛会に、21年には労働総同盟となる。 　この年、神戸三菱・川崎労働争議を支援したが、弾圧によって得ることなく敗北。これが大きな打撃となり、活動の内容をめぐって対立するようになる。 　より本格的な労働組合運動をすべきであるという左派に対し、鈴木文治らは、現実方針として企業側との団体協約を進める方針を貫いた。 　こうして1925年に左派を除名、左派は共産党が主導権を握ってあらたに評議会を結成。評議会は３・１５事件で弾圧されて解散した。 　さらに評議会との間で無産運動関係者の参加の是非をめぐって対立したことから、総同盟から中間派と呼ばれるグループ（後の全国労働組合同盟）が分裂した。 　1930年、鈴木文治は会長から退き、松岡駒吉が後を継いだ。活動の規模は縮小される。 　1936年には、中間派の全国労働組合同盟と統合、全日本労働総同盟となる。 　だが、戦争の拡大とともに国内統制も進み、労働運動はより激しく弾圧をうけるようになる。 　そんな状況で、全国労働組合同盟系はストライキ全廃・産業報国運動に協力するべきと主張、総同盟系は、あくまで現状を維持すべきと主張して分裂していった。前者が脱退したので、組織名は総同盟に戻った。 　1940年、各種団体が次々と解散する中で、総同盟も自主解散を余儀なくされた。 　戦後の1946年８月、旧総同盟を受け継ぐ形で、日本労働組合総同盟が結成された。