「賃金の世間相場を知るページ」 解説
「数量化T類」という手法を使って、労働省の賃金構造基本統計調査（１９９５年）のデータを解析した結果です。
「数量化T類」は、本来、ある数量的なデータ（賃金）が、非数量的な要素（産業、性、学歴など）によってどの程度決定されているかを調べる統計手法です。９５年の日本の所定内賃金の決定要因をこの手法を使って調べると、もっとも大きな決定要素となっているのは「勤続年数」で35.2%を決定、ついで「年齢」12.3%、「学歴」18.2%、「性」13.9%、「産業（業種）」4.9%、「企業規模」1.2%という順序になっています。
この結果を利用して、「産業（業種）」「企業規模」「性」「学歴」「年齢」「勤続年数」を特定してそれに対応する賃金のおおまかな推計値を求めることもできます。試しに、あなた自身について推計値を計算し、その結果を実際のあなた自身の賃金と比較してみてください。推計値よりあなたの賃金の方が高ければ、あなたの賃金は世間相場以上ということであり、逆にあなたの賃金が低ければ世間水準以下ということになります。
推計値を求める方法は簡単です。最初の計算ページで「男性」か「女性」かを選択し、コンボボックスで、「産業（業種）」「企業規模」「学歴」「年齢」「勤続年数」を選んだのち、「計算」ボタンをクリックしてください。所定内賃金（毎月支払われる賃金から、時間外手当、夜勤手当、祝日勤務手当を除いた賃金。通勤手当を含む。）と、年間賞与、年間賃金（所定内賃金を１２倍して、年間の賞与を加えた額）の推計値が表示されます。
しかしこの手法は、つぎのような限界をもったものだということも承知しておいてください。例えば、金融保険業と製造業の間にはかなりの賃金格差が存在していますが、実際の差は、若年層では小さく、年齢とともに差が開く傾向となっています。しかしこのページで男子について計算を試みた場合、他の条件が同じであるならば、どの年齢階層でも金融保険業の所定内賃金は製造業よりも７万３４８３円高い計算結果となるはずです。そのため実際の賃金との間では、若年層でギャップが大きくなってしまいます。
ともかく一度おためしください。３０歳代と４０歳代ではかなりの精度の推計値となっているはずです。
コンボボックスで選択する企業規模は、「１０００人以上規模」は「大企業」、「１００〜９９９人規模」は「中企業」、「１０〜９９人規模」は「小企業」を選んでください。
計算