第５講　直接加工費というコスト ＜マンコストとマシンコスト＞ 　従来の直接労務費は、作業者が直接作業に従事した作業時間に、賃率を掛けて計算する。対象はあくまで作業者である。使用した機械設備の稼動に要した費用は、製造間接経費、或いは直接経費の費目体系で処理する。 　この処理の考えかたは、製造工程での作業の主体が作業者にあり、人が機械を道具として使う時代であったからである。 　今日のように、機械設備が人の道具の域を越え、自動的に作業をこなし、人が補助役に回った機械主体の工程では、機械の稼動は「稼働」に変化し、機械稼働費のコスト概念が重要視されてくる。 　つまり、人が主体の工程ではマンコスト、機械が主体の工程では、マシンコストが夫々重み付けられる。 ＜直接加工費とは＞ 　ここでいう直接とは、人の場合は、直接作業者の直接作業時間のこと。機械の場合は、工程内で稼働する機械の直接稼働時間のことである。加工費として捉える対象は、次の3費目である。 1） 直接労務費 ・ 人（手作業）を主体とする工程（従来通り） ・ 機械設備を主体とする工程での有人操作（人側） 2） 機械稼働費 ・ 機械設備を主体とする工程での有人操作（機械側） ・ 機械設備を主体とする工程での無人運転 3） 外注加工費 ・ 部品加工の場合 ・ 組立て加工の場合 この「直接加工費」というコスト体系は、今日の財務会計目的の原価費目体系にはない。筆者が1988年、「コンピュータ生産管理読本」にて発表したものである。 ＜機械賃率（マシンレート）の算定法＞ 　機械稼働費は、機械設備ごとの稼働時間に、機械設備ごとに予め設定した機械賃率（マシンレート）を掛けて計算する。機械賃率算定の基礎となる原価要素は次の通りである。 �@ 機械設備の操業度に応じて変動する原価要素 金型、治工具の償却代 電力、ガス燃料代 消耗工具、消耗品　 機械設備の修繕費　　 補助作業者の労務費　など �A ある期間内で定額的に消費する原価要素 機械設備の減価償却費（定額法の場合） 機械設備のリース料 機械設備の保守料 火災保険料 固定資産税　 稼動状況の監視作業者の労務費　など 　機械賃率（マシンレート）は、機械設備ごとに算定することが望ましい。　因みに、作業者の賃率は工程別に算定する。そして、機械賃率と作業者の賃率は、実際賃率を過去のデータから算出したあと、この数値をベースにして、将来のある期間を予想し修正を加え、「予定賃率」を決めてこれを適用する。 ＜直接加工費は工程別に原価データを収集する＞ 　直接労務費、機械稼働費、外注加工費の費目は、工程別（原価部門を工程単位にする）に基礎情報（原価データ）を収集する仕組みをつくる。　（本書　図2-8.4　参照） 　この工程別の原価データは、原価情報として多目的に利用できる。 実際原価の計算、工程改善、採算比較、目的別原価の計算、原価見積り、などである。 　そこで、原価データの収集は、「作業票」とか「作業日報」などの時間記録から次の項目を捉える。 どの部門で（部門コード） どの工程で（工程コード、工程記号など） どの原価費目が（原価費目コード） 何に（製番、ロットＮＯ．、品番など） いつ（作業年月日） 作業時間（段取り時間、加工時間、作業中断時間） 完了日、完了数 使用機械（機械ＮＯ．）、機械時間（稼働時間、休止時間） 作業者（社員コード）　など 　　　　　　　　　　　-----　第5講　おわり　-----